保険の買増をするかどうかは契約するときに決める

保障をより厚くする方法として買増という方法があります。

買増の一番のメリットは、告知や診査が必要ないというところです。結婚をして配偶者ができたり、子どもが増えたときに保障を大きくしたいが、そのときに健康上の問題で新たな保険に加入できかもしれないというリスクを抑えることができます。

配当金の受け取り方法で買増を選択する

保険契約時に配当金の受け取り方法配当金を一時払いの保険料として保険を買増する方法です。

この方法では、有配当の保険に加入している必要がありますし、配当金がどれくらいになるかは、保険会社の運用実績などによって生まれる剰余金次第ということもあり、配当金での買増は、計画的に保障を大きくしたいと考える場合には不確実な方法となります。

買増権保障特約を契約する

買増権保障特約を契約しておくことで、将来保険の買増が必要となった場合に、健康上の問題にかかわらず買増をすることを保障する権利を得ることができます。

例えば、終身保険に加入する際、将来子どもが増えることが予想される場合、買増権保障特約にも加入しておき、子どもが生まれたときに定期保険を買い増しすることができます。たとえ、定期保険を買い増す必要がなかったとしても終身保険の買い増しをすることで、もっと先の将来に残すこともできます。

ただし、すべての保険や保険会社で取り扱っているわけではありませんし、取り扱われていても一定の条件付となりますので、詳しくは保険契約の際に確認することをおすすめします。

買増早わかり

買増は告知や診査が不要でありながら、保障を大きくできることが最大の特徴であり、最大のメリットといえますが、ほとんどの場合、主契約の契約時に買増が必要かどうかを決めなければならず、判断が難しいところです。保険は多く加入すればするほど保険料の負担も大変になりますし、無駄な支出となる恐れもあります。

もし、将来に向けて保障を大きくしていきたい場合には、選択肢の一つとなりますが、買増について迷うところがあるのであれば、配当金や特約料といった買増をするために支払う保険料を貯蓄に向けても良いと思います。